ケネディ大統領とトランプ大統領とコロナウィルスの奇妙な因縁

JFK、ケネディ大統領は、1963年6月にアメリカの中央銀行であるFRBから通貨発行権を取り戻し、政府発行紙幣を流通させた。そして半年後には暗殺され、政府紙幣は即座に回収された。

ケネディ大統領暗殺の理由は様々な憶測が流れているが、これが原因でほぼ間違いないだろう。というかこれ以外に何があるのだろう。

今回は深入りしないが、世界各国の中央銀行は全て公的機関ではなく、プライベートカンパニーである。もちろん、中央銀行を持たずに、政府が紙幣を発行している筋金入りの国家も存在している。

この世界の中央銀行の設立に関与しているのがロスチャイルドとロックフェラー系金融機関のモルガンスタンレーだ。ほんとに頭にくるのは、こういう話をすると、はいはい都市伝説ですかと決めてかかってくる連中がいることだ。そういう方たちは1度でも自分で調べたことがあるのだろうか。頑張って調べればすぐに誰でも歴史的事実を確認できる。

日本が世界が金融改革をするのに1番最初にやらないといけない事は中央銀行を国有化することである。そうでなければ中央銀行が稼いだお金がどんどんどんどん特権階級に流れ込んでいくと言う悪循環は止められない。

どういうことかと言うと、日銀の場合で話せば日銀の株は55%が国、その他の45%を誰かが持っている。この誰かと言うのは絶対非公開で日銀広報室に尋ねても答えてもらえない。この45%をロスチャイルド銀行やモルガンスタンレーが持っている訳だ。最近では、国が発行した国債を日銀が買い取ると言うことが当たり前になっているが、こんなことが当たり前になってはいけないのだ。日銀は莫大な利息を国から受け取り、その中から、多額の配当金が株主に配られる。 こうしてロスチャイルド銀行やモルガンスタンレーは何のリスクも犯さず、日本人が血の汗を流して生み出した金を吸い上げている。

ではFRBから通貨発行権を取り戻そうとした正義の大統領はケネディ大統領だけなのだろうか?実は過去にやろうとした素晴らしい大統領が何人かいるのだ。

第3代ジェファーソン大統領

第7代ジャクソン大統領

第16代リンカーン大統領

第20代ガーフィールド大統領

第29代ハーディング大統領

第35代ケネディ大統領

彼らは、通貨発行権を取り戻そうとしたが、恐ろしいことにこれらの大統領は皆暗殺されるか、暗殺未遂にあって志をあきらめるかそのどちらか運命をたどることになった。

アメリカにとっての最大の脅威は中国のデジタル人民元と一帯一路構想とAIIBだった。そもそも世界各国が中国を中心とした新しい融資銀行AIIB協力的だったのは世界銀行の暴利を貪る悪辣な体制に嫌気がさしていたからだ。ところがフタを開けてみるとAIIBも高額な貸付を行い、返済が滞ると、その国の拠点の利用権を奪い取るなど世界銀行よりもさらに悪辣なものだった。世界の関心はAIIBからも一帯一路構想からもいちどは離れかけたがそこに持ち上がってきたのがデジタル人民元だった。デジタル人民元と一帯一路構想が組み合わされば、ドルを基軸通貨とするドル支配体制に終止符を打ち、新たにデジタル人民元通過圏できる可能性があった。

通貨をデジタル化すると言う試みは、以前からあり中国はむしろ後発組だったが、特権階級が中央銀行から利益を得る仕組みが完成しているアメリカや日本ではなかなか導入しづらいものだった。もちろん特権階級のためにである。中国はアメリカにとってもはやただの脅威ではなく、アメリカを滅ぼしかねない存在になっていた。だからこそトランプ大統領は、半ば強引にほとんど因縁をつける形で中国製品に高い関税をかけ、米中貿易戦争を起こしたのだ。そうであっても、中国の底力はもはやアメリカを凌駕しつつあった。そんな時に絶妙なタイミングでコロナ騒動が起きたのだ。これが偶然だと思う方が私はどうかしていると思う。

このコロナ騒動で、とりあえずはデジタル人民元の話が頓挫した。しかも、世界中が混乱し、アメリカは常識では考えられない天文学的な額の国債を発行した。こうして中央銀行の株主の懐は何もしないでどんどんどんどん温まっていく。これが偶然だと言うのなら、能天気も甚だしいと私は思うのだが。

ケネディ大統領とトランプ大統領とコロナウィルスの奇妙な因縁はこれだけでは終わらない。次回に続く。

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